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狭小住宅

狭小住宅を建てるときに注意する「制限」について解説

狭小住宅は都心部でも土地の取得費を抑えられるメリットがありますが、土地にはさまざまな制限が定められていて、建てられる建物の種類や高さなどが決められているため希望通りの家が建てられないことがあります。

本記事では狭小住宅を建てる際に気をつける制限について解説します。

道路斜線制限

道路斜線制限は前面道路の幅によって建物の高さが制限される規制です。狭小住宅を建築する土地は前面道路の幅員が4m程度あるのが一般的ですが、3階建てを建築する予定の場合、道路斜線規制によって一定の規制を受けることになります。

どのような建物が建てられるかは「天空率計算」という専門的な計算を行って判断します。

天空率計算とは

天空率計算とは2003年(平成15年)に導入された制度です。従来の高さ制限は新しく建物を建てるときに周りの道路や建物から採光を奪わないよう、建物の形を工夫する必要があり、道路に面している側面を切り落とす形にデザインしていました。

しかし、天空率計算が高さ制限の項目に新しく加わったことで、性能規定が明確になり、より幅広いデザインを取り入れながら高さ制限をクリアすることができるようになりました。

建ぺい率・容積率

建ぺい率・容積率は地域ごとに定められており、その範囲で収まる大きさで住宅を建築する必要があります。建ぺい率と容積率は以下の方法で計算できます。

建ぺい率=建築面積÷敷地面積

容積率=延床面積÷敷地面積

例えば建ぺい率60%、容積率200%の土地があるとします。この場合敷地面積が100㎡の土地なら100✕0.6=60で、建築面積が60㎡の住宅が建てられます。容積率は100✕2=200となるので、延床面積は200㎡まで建築可能です。

各自治体の条例によって異なりますが、対象の土地が角地にある場合、建ぺい率が10%加算されることもあります。

高さ制限・北側斜線規制

第一種低層住居専用地域や第二種低層住居専用地域では建物の高さが10mまたは12mを超えてはいけないと定められています。

また土地の南側に道路が面している場合は、北側の建物の日照権を確保するために北側斜線規制で制限されることもあります。

北側斜線規制があると、隣地との境界線上から敷地に向かって規定の斜線を引いて、その斜線の中に屋根の高さと傾きを抑えなければいけません。

つまり高さ制限や北側斜線規制が適用される土地は建物の高さを低くしたり、屋根のデザインの幅が狭まったりしてしまいます。

あらゆる制限に注意して暮らしやすい狭小住宅を作ろう

狭小住宅は土地が小さかったとしても、ある程度の広さを確保できるため駅近に住みたい人に人気があります。

しかしどこでも建てられる訳ではないので、土地にかかる制限を知っておかないと希望通りの家が建たないということがあり得ます。

狭小住宅を建てるための土地を購入する前に、どのような制限がかかるのか調べておきましょう。

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