SDGsというキーワードを色んな所で目にするようになりましたが、住宅にも大きく影響する内容であることをご存知でしょうか。

SDGs17の目標のうち、「13気候変動に具体的な対策を」、「7エネルギーをみんなにそしてクリーンに」などの目標に対しては、電気代、二酸化炭素排出量を抑えられる住宅が大きく貢献できます。

コロナ禍でテレワークの推進などによって自宅で過ごす時間が増えると、電気代が気になるというケースも出てくると思います。

電気代を抑えつつ、快適な住環境を実現したいなら、「ゼロエネルギー住宅」を検討してみましょう。

　

ここでは、ゼロエネルギー住宅のメリット・デメリットを紹介します。家づくりの際の参考にしてみてください。

　

ゼロエネルギー住宅とは？

ゼロエネルギー住宅とは、エネルギーの消費を最小限に抑えながら、エネルギーを創り出す住宅のことです。

家庭で使う電気をすべて自給自足するのではなく、不要な電気を売り、足りない電気を買いながら、電気の売り買いの収支をゼロに目指します。

　

ゼロエネルギー住宅のメリット

　

エネルギー消費量を抑えられるゼロエネルギー住宅では、多くのメリットがあります。

光熱費を節約できる

ゼロエネルギー住宅は、エネルギーを極力必要としない断熱構造となっているため、エアコンや給湯器などのエネルギー使用料を大幅に抑えられます。

一年中快適に過ごせる

断熱構造のゼロエネルギー住宅では、室温の急激な変化はありません。エアコンの効きが良いため、電気代を節約しながら、一年中快適な室温の中で過ごすことができます。

停電時にも電気を使える

地震、津波、台風、豪雨などの災害が多い日本では、非常時の電気の確保が大きな課題となっています。

ゼロエネルギー住宅の場合、自宅で発電できる仕組みが備わっているため、災害時に発電所や送電施設が被害を受けても、自宅の設備が無事なら、問題なく電気を使えます。

補助金を申請できる

国はゼロエネルギー住宅の普及を促進しており、太陽光発電などの設備を導入するときに、補助金を申請することができます。

導入コストを補助金でカバーできるのは、大きなメリットだといえるでしょう。

　

ゼロエネルギー住宅のデメリット

メリットの多いゼロエネルギー住宅ですが、少なからずデメリットも存在します。

初期費用が高い

一般的な住宅に比べると、ゼロエネルギー住宅の初期費用は高額です。建物の断熱化に加えて、省エネルギーと創エネルギーの設備が必要になるからです。

200〜300万円ほどの費用が上乗せされるのは大きなデメリットですが、補助金制度を活用すれば、ある程度カバーできます。

住宅の設計に制限が出る可能性がある

ゼロエネルギー住宅には、ソーラーパネルや蓄電池の設置場所を確保する必要があります。そのため、屋根の面積を大きくする、片流れ形の屋根にする、というように外観デザインが限定されることがあります。

また、開口部が大きいとエネルギーが失われやすいため、窓を小さくする、断熱性の高いガラスを使用する、といった設計の制限が出ることもあります。

　

まとめ

ゼロエネルギー住宅は、消費するエネルギーを自宅で創出する未来型の住宅です。

初期費用が高いといったデメリットもありますが、ランニングコストを抑えられるため、長い目で見るとメリットのほうが大きいといえます。

補助金制度をうまく活用して、ゼロエネルギー住宅の導入を進めてみてください。

またゼロエネルギー住宅に住まうことで、電気代、二酸化炭素排出量をおさえ、地球温暖化防止に貢献することができます。ぜひ、SDGsが掲げるの「13気候変動に具体的な対策を」、「7エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の目標に貢献できるという点も覚えておいて頂ければと思います。